HOLE 02 / COURSE

「ゴルフ場利用税」とは
― 仕組み・非課税になる人・料金での確認方法

プレー料金の明細や予約サイトの但し書きに出てくる「ゴルフ場利用税」。見慣れない名前ですが、実はゴルフをする人なら誰もが一度は支払っている可能性のある地方税です。何にかかる税金で、誰が免除されるのか、金額がコースごとに違って見えるのはなぜか——初心者向けに仕組みを整理しました。

ゴルフ場利用税の基本

ゴルフ場利用税は、地方税法にもとづいて都道府県が課す税金で、ゴルフ場を利用した人がプレーした日ごとに定額を負担する仕組みです。消費税のように料金に対する割合（％）で決まるのではなく、利用1日につき一定額がかかる点が特徴です。税収の一部は、コースが所在する市区町村にも交付され、道路整備など地域の財源に充てられています。

プレー料金の明細では「利用税」「ゴルフ場利用税」などと別項目で表示されることが多く、予約サイトの表示価格に含まれている場合と、当日精算で別途加算される場合の両方があります。

非課税（免除）になる人

次のような人は、法律上ゴルフ場利用税が非課税となります。該当する場合は、受付で年齢や手帳の提示を求められることがあります。

• 18歳未満の人
• 70歳以上の人
• 障害者手帳（身体障害者手帳など）をお持ちの人
• 国民体育大会など、国の指定する大会の競技者として利用する場合

また、学校の体育の授業など教育活動としての利用も非課税の対象になることがあります。条件の細部は都道府県ごとの条例で定められているため、該当する可能性がある人は、予約時や受付でコースに確認するのが確実です。

金額はコースやエリアによって違う

ゴルフ場利用税の金額は全国一律ではありません。地方税法で定める標準額を基準に、都道府県の条例によって、コースの等級（施設の充実度やプレー料金水準など）に応じた金額が設定されています。同じ都道府県内でも、名門コースと気軽なパブリックコースとで金額が異なるのは、こうした等級分けによるものです。プレー料金に対して割合で決まるわけではないため、「安いコースほど利用税の負担割合が相対的に大きく感じられる」という声もよく聞かれます。

なお、9ホール以下の小規模なコースや、一定の基準に満たないコース（いわゆるショートコース・パターゴルフ場の一部など）は、そもそも課税対象の「ゴルフ場」に該当しない場合もあります。詳しくはショートコース・パー3コース活用ガイドも参考にしてください。

なぜゴルフだけにこの税金があるのか

もともとは「娯楽施設利用税」という、ゴルフ以外の娯楽にも課されていた税金が前身です。多くの娯楽施設向けの課税が廃止・縮小される中、ゴルフ場利用税は現在も存続しており、ゴルフ業界団体からは「他のスポーツにはない税負担で競技人口の裾野拡大を妨げている」として、長年にわたり廃止を求める要望が出されています。制度の存廃は国の税制改正の議論次第のため、今後も動きがあれば予約サイトやコースの告知で変更が案内されます。

予約・精算時に確認したいポイント

• 表示料金に含まれているか：予約サイトのプラン詳細や注意書きに「利用税別途」「利用税込み」の記載があるか確認しましょう。詳しくはゴルフ場プランの種類と選び方も参照。
• 非課税に該当するか：年齢や障害者手帳の該当者は、予約時の備考欄や当日受付で申告すると適用されることがあります。
• 精算明細をチェック：当日の会計レシートに「利用税」として金額が記載されているので、気になる場合はそこで確認できます。

【体験メモ】 最初は精算時の明細に「利用税」という項目があるのに気づかず、「思ったより高い」と感じたことがあった。仕組みを知ってからは、予約サイトのプラン詳細で「利用税込み／別」の表記を先に確認するようにしている。家族に70歳以上の同伴者がいるラウンドでは、非課税になる可能性があるので受付で聞くようにしている。

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